メトロノームの歴史

同じ電力を発電するのに、いまだに原子力がいかに安いかが示され続けている。太陽光発電を普及させるにはコストが問題になる。コストを下げるために、いつも政府や自治体からの補助金が出てくるが、今のところ、あまり効果があるように見えない。需要が高まれば安くなる面があるならば、飲食店やネット通販などで活用されている共同購入クーポン方式は太陽光発電販売には使えないのだろうか。
ソーラーパネルは、太陽電池をいくつも並べて相互接続し、パネル状にしたものです。ソーラーパネルは、電池交換や給電線を不要とし、利便性向上やコスト削減をはかります。ソーラーパネルは、太陽からの光エネルギーを使い、光起電力効果を応用して電気を発生させます。ソーラーパネルの構成によってはいろいろな波長の光で発電できます。
　新横浜グレイスホテル（横浜市港北区新横浜3）で7月8日、新横浜の5つのホテルの従業員が一堂に会する「食の安全大会」が行われた。（港北経済新聞）

　各ホテルの利用客へ提供する食事やサービスの向上と意識の確認を目的に始まった同企画。参加者は、新横浜グレイスホテル、新横浜プリンスホテル、新横浜国際ホテル、新横浜フジビューホテル、ホテルアソシア新横浜の従業員150人で、全員が各ホテルのユニフォームで同企画に望んだ。

　毎年初夏に各ホテルで開催されており、6回目となる今年は新横浜グレイスホテルが会場となった。今回のテーマは「食中毒」と「食品の放射能検査」。横浜市保健所港北福祉保険センター生活衛生課課長の山口弘二さんによる食中毒の現況の報告、食品衛生に関する検査などを行っている財団法人新日本検定協会の浅見康二さんと中島昭さんによる放射能検査の概要などが紹介された。

　そのほか、新横浜プリンスホテルの衛生管理担当リーダーの泉美保さんによって、食中毒の危険性、防止と予防の方法などのレクチャーとともに、各ホテル対抗のマルバツクイズで、情報の共有を行った。

　グレイスホテル取締役本部長の森祐介さんは開会のあいさつで「今年は国内・国外で食中毒の事故、東日本大震災の影響による放射能の問題と、食品の安全に注目が集まっている。そのような状況で、5つのホテルで食の安全を学び、学んだことを普段の業務にしっかりと生かしていきたい」と話した。

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　県内の障がい者の相談支援に携わる専門員の組織化に取り組むＮＰＯ法人おきなわ障がい者相談支援ネットワーク（溝口哲哉理事長）が設立され、９日に法人設立を記念した講演会とシンポジウムが那覇市の県立博物館で行われた。同様なＮＰＯ組織は全国で７番目。
　同ネットワークは今年１月に設立準備会を設置し、４月にＮＰＯ法人の認可申請書を県に提出。６月に認可書を交付し７月に登記を完了、設立された。（１）障がい者の相談支援に携わる研修など人材育成（２）相談支援事業者や関係機関に対する活動支援や助言（３）障がい者の地域生活の向上に向けた啓発―などの活動を行う。
　講演会では溝口理事長が「相談支援専門員同士が積極的に助言し合い、知識の習得や技術向上を図りたい」とあいさつした。
　ＮＰＯ十勝障がい者支援センターの門屋充郎（みつお）理事長が「障がい者の相談支援の今後」との演題で記念講演。名城健二沖縄大学福祉文化学科准教授、金城弘昌県障害保健福祉課長、溝口氏らによるシンポジウムを行い、沖縄の相談支援のあるべき姿について探った。

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　航空自衛隊那覇基地所属のＦ１５戦闘機１機が５日の戦闘訓練中、東シナ海に墜落した事故で、自衛隊は９日、墜落現場付近で見つかっていた垂直尾翼２枚をうるま市のホワイトビーチに陸揚げした。今後、航空自衛隊那覇基地に輸送し、損傷具合などから事故原因を詳しく調べる。
　自衛隊と第１１管区海上保安本部は９日も捜索活動を継続したが、行方不明の操縦士川久保裕二３等空佐（３７）や残りの機体などは見つかっていない。

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　日本の田園風景が残る京都府南丹市園部町仁江で９日、環境教育や食育がテーマの「ＴａＫａＲａ田んぼの学校」が開催された。京阪神地域から６１人の家族連れが参加し、晴れ渡る青空の下、田んぼの草取りに汗を流した。
　社会貢献活動の一環として、宝酒造（京都市下京区）が主催。米づくりを中心に自然と触れ合う企画で、５月の田植えに続き、今回は草取りとなる。
　会場では、地元農家の谷義治さん（７５）が講師役を務め、除草するセリやカヤツリなどの実物を示し、「草取りの成果は必ず秋に出ます。根元から引き抜いて」と丁寧に指導。参加者たちは熱中症に注意しながら、稲が青々と成長した水田（約３０アール）に入り、１本ずつ草を抜いていた。